株式会社YAMATO 代表取締役 三浦宗介さん

「金融分野でヒトのパートナーとなるような人工知能(AI)をつくること」をミッションに、資産運用や信用リスク測定用のAIを開発している株式会社YAMATO。代表取締役を務める三浦宗介さんが、会社の創業に合わせて初の拠点として選んだのは、H¹O日本橋小舟町オフィスでした。すでにH¹O内で2度にわたりオフィスを拡張している三浦さんに、H¹Oならではの魅力を伺いました。

▼株式会社YAMATOの公式サイトはこちら


<目次>

サーバーの置き場所も電気代も安心

──フリーランスから創業のタイミングでH¹Oに 入居されたとのことですが、H¹Oについて知った きっかけはなんだったのでしょう?

きっかけは、信託銀行の紹介です。最初は小さなオフィスを検討していたのですが、どうしても条件が合わず、こちらのオフィスを紹介してもらいました。

というのも、弊社はAIを運用しているので、サーバーを動かすために電気容量がとにかく必要だったんです。普通のペンシルビルでは電気容量が到底足りず、一方で容量を増やそうとすると協会への入会や工事、許可取りなどでコストが高額になってしまうという難点がありました。そこで紹介してもらったのが、H¹Oでした。

── H¹Oであれば、入居工事をすることで専用個 室を働きやすい環境に整えられますものね。

部屋ごとにブレーカーがついていて、電気代が家賃に含まれている点もよかったです。また、弊社の場合は社員同士の会話に機密情報も多く含まれるので、共用エリアに入居テナントの社員しか入れないことも魅力でした。顔認証がついているのも斬新で、安心して使えています。それまで他のオフィスも色々と見ていたのですが、即決でしたね。

──いまお話にあった共用エリアですが、社員の皆 さんはどのように利用されているのでしょう?

社員がよく使っているのは、個人で使える集中ルームですね。私は屋上によく出て一息ついています。休憩したいときにさっと休憩できて、気軽に緑に触れられるところがとても気に入っているんです。

──自宅と比べて、生産性は上がりましたか?

かなり上がっています。自宅では夜中もAIの開発をしてしまっていたのですが、一旦オフィスと家を分けるとそういうこともなくなりました。また、社員とのコミュニケーションの取りやすさもありますね。弊社では金融関係のAIを開発しているので、口頭では説明が難しい多次元空間や金融分野についても話さなくてはならないのですが、こういうときはホワイトボードを使いながら対面で説明したほうが、オンラインのホワイトボードを使って説明するよりも圧倒的に早いんです。

2度の引っ越しもスムーズに

── YAMATOはH¹Oのなかで2回も引っ越しを されたと伺いましたが、対応もスムーズでしたか?

はい。最初は2名で狭い部屋に入居したのですが、もう1名増えたタイミングで少し広い部屋に引っ越したんです。さらにサーバーも一気に買い揃えようというタイミングで、もう一部屋を借りることにしました。どの引っ越しもスムーズでしたよ。サーバーの設置場所や電気容量などのリクエストにも、かなり臨機応変に対応してくださいました。

──なるほど。社員への福利厚生として人気の機能 やサービスはありますか?

H¹Oのウェルネスフードは社員に大人気ですね。スタートアップとはいえ、実は社員の平均年齢が約40歳とちょっと年配なので健康に気を使っています(笑)

そういう意味で、H¹Oの派手ではない落ち着いた内装や立地も合っていると思います。また、ほとんど自分たちの業務だけに集中していられる環境もありがたいです。

──専属スタッフの受付や郵便対応のことですね。

そうです。他のシェアオフィスの中には、社名を言っても受付の方が把握していないところもあるのですが、H¹Oは完璧に把握して丁寧に対応してくださるのでストレスがありません。清掃スタッフも気を使って掃除をしてくださいますし、事業ごみやトイレ掃除といった雑務から解放されています。雑音も全く聞こえませんし。

── 逆に、何か不満などはありますか?

実は、そのあたりはよくアンケートでも聞かれるのですが、自分たちはかなり満足していて、何の不満もないので困ると言えば困りますね。同じビルで2回引っ越してる時点で、かなり気に入っています(笑)。

YAMATOの皆さんが働く部屋の片隅には、データサーバーが置いてあります。このように、さまざまなニーズに応じて入居工事で個室を変更できるのが、H¹Oの特徴のひとつ。

その他の入居者の声

OFFICE LINEUP

野村不動産の多彩なオフィスラインナップ

お電話からのお問い合わせ・ご相談はこちらから call0120-888-425

営業時間/9:00~17:40(土・日・祝定休)
野村不動産株式会社 ビルディング事業一部
国土交通大臣(14)第1370号